傷害保険の保険料はどのように決まるの?
傷害保険の場合は、病気を対象としないケガの保険なので、健康状態の診査や病歴、現在の病気の治療状況などを告知することもありません。ですから、病気になったことがある方でも加入することができます。となると、傷害保険の場合保険料はどうやって決まるのでしょうか?
普通傷害保険の場合
医療保険は、年齢や性別、健康状態によって保険料が異なります。
普通傷害保険の場合は、年齢や性別には関係しないため、25歳の人でも55歳の人でも同じ保険料になります。では、保険料は何で異なってくるのでしょうか?
普通傷害保険の場合は、通常、保険対象者(被保険者)の職業・職種よって保険料が異なります。傷害保険はさまざまな事故によるケガが補償対象になるため、ケガをする可能性が高い職業に就いていると、保険料は高くなります。具体的には職業によって2つに分類されます。保険会社によって異なりますが、一般的には以下のとおりです。
- ●職種級別A・・・危険の少ない職業
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保険料が安い
- 事務職
- 営業職
- 販売職
- 技術者(プログラマー)
- 教員
- 医師・看護師
- 弁護士・税理士など
- 美容師・理容師
- 無職(年金受給者、家事従事者、学生など)
- ●職種級別B・・・危険の多い職業
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保険料が高い
- 農林業作業者
- 漁業作業者
- 建設作業者
- バス・タクシー運転者
- 乗用・貨物自動車運転者
- ダンプカー運転者 など
- ※特別危険料率適用職種
- オートテスター(テストライダー)、オートバイ競争選手、競輪選手、猛獣取扱者、プロボクサー、プロレスラー、力士など
大きなケガを負ったり、また死に至ったりするような可能性がある職業は、加入することはできても保険料が割高になったり、上限額が設定されていたりなどといった制限があります。また、職業によっては加入できない場合もあります。具体的な基準は保険会社によって異なりますので、予め保険会社に確認してみましょう。
先ほど、年齢で保険料は変わらないとお伝えしましたが、加入できる年齢を限定している場合もあります。例えば、高齢者の方専用のプランを用意している保険会社もありますので、ご注意ください。
注意点
職業が関係しますから、契約期間中に転職などで職業が変わる時には、速やかに保険会社へ告知する必要があります。また、危険度の高いスポーツ(スカイダイビング、パラグライダー、山岳登はんなど)は契約前に事前申請が必要になります。
これらのことを告知せずに事故があった場合、保険金が支払われないケースもありますので、ご注意ください。
交通傷害保険の場合
一般傷害保険の場合は、車を運転する仕事(バス・タクシードライバー、ダンプカー運転手など)は、保険料の高いB職に該当するため、事務職や営業職の方に比べると保険料が高くなりますが、交通傷害保険ではその区分がありません。
まとめ
傷害保険は事故によるケガをされた場合の「死亡」「後遺障害」「入院」「手術」「通院」が基本的な補償内容です。普通傷害保険の場合、性別、年齢、健康状態で保険料は変わりませんが、職業や職種によって異なります。