がん治療にかかる費用

がん治療にかかる費用

がんになったときに備える、がん保険。
では、がんになった時にはどれくらい費用がかかるのでしょうか?

「治療費は?」
「収入はどれだけ減るの?」
「健康保険が適用されない治療ってどんなものがあるの?」

がん保険への加入を考える際に気になる「がん治療にかかる費用」について、わかりやすく解説していきます。

生涯でがんに罹患する確率

国立がん研究センターがん対策情報センター「がん情報サービス」によれば、生涯でがんに罹患する確率は、男性62%(2人に1人)、女性47%(2人に1人)となっています。

生涯でがんに罹患する確率
資料:国立がん研究センターがん情報サービス『がん登録・統計』「がんに罹患する確率~累積罹患リスク(2014年データに基づく)」をもとに作成

がんになるリスクは年齢とともに高くなります。

がんに罹患する確率 ~年齢階級別 累積罹患リスク~
資料:国立がん研究センターがん対策情報センター「がんに罹患する確率~累積罹患リスク(2014年データに基づく)」をもとに作成

また厚生労働省の調査によれば、日本人の死亡原因の1位もがんです。がんは私たち日本人にとってとても身近で、誰もが経験する可能性の高い病気であるといえます。

死因順位(第10位まで)別死亡数・死亡総数に占める割合
資料:厚生労働省 「平成30年度 人口動態調査」をもとに作成

高額療養費制度適用後の自己負担額

日本には「高額療養費制度」というものがあり、さらに治療費の自己負担額を抑えることができます。
高額療養費制度とは、医療費の自己負担を軽減するために設けられた制度です。一定の金額以上かかった治療費が戻ってきます。自己負担限度額は、所得によって異なります。

高額療養費制度 自己負担額(平成30年8月診察分から/70歳未満)
資料:厚生労働省 「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」をもとに作成
(*1)ここでいう「年間所得」とは、前年の総所得金額及び山林所得金額並びに株式・長期(短期)譲渡所得金額等の合計額から基礎控除(33万円)を控除した額(ただし、雑損失の繰越控除額は控除しない。)のことを指します。(いわゆる「旧ただし書所得」)
(*2)高額療養費を申請される月以前の直近12か月の間に高額療養費の支給を受けた月が3回以上ある場合は、以降の月からは「多数回該当」という扱いになり、自己負担限度額が軽減されます

健康保険対象外の出費

高額療養費制度を適用した場合の治療費の自己負担限度額は、年収約370万~770万円の方の場合は月額約8万円とご紹介しましたが、そのほかにもかかってくる費用があります。

●先進医療の技術料

健康保険の対象外となる最先端の治療に「先進医療」があります。がん治療の先進医療では「陽子線治療」や「重粒子線治療」などがあります。たとえば陽子線治療の場合、平均費用が約271万円と高額です(※)

※厚生労働省 第71回先進医療会議「平成30年6月30日時点における先進医療Aに係る費用 平成30年度実績報告(平成29年7月1日~平成30年6月30日)」
※「先進医療」とは、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症(対象となる疾患・症状等)および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。

●自由診療の費用

保険が適用されない診療のことを「自由診療」といいます。つまり、治療費が全額自己負担となる診療です。
がん治療では、国内で承認されている抗がん剤では効果を得られなかった場合に、日本では承認されていない抗がん剤の使用で自由診療を利用することがあります。その場合には、抗がん剤の費用だけでなく、治療費すべてが全額自己負担となります。

●差額ベッド代

1人~4人部屋の病室に入院した場合、健康保険適用外の「差額ベッド代」がかかってきます。場合によっては高額療養費制度適用後の治療費よりも多くかかってしまうこともあります。

●食事代、交通費など

その他にも、入院中の食費や、看病に通う家族の交通費や宿泊費、退院後の通院にかかる交通費などが費用としてかかってきます。

仕事ができなくなってしまった場合の収入減少

がん治療にかかる治療費や交通費などの支出以外に、「収入の減少」が大きな負担になってきます。
前述の平均入院日数ほどの入院期間であれば、休暇などで賄うことができるかもしれませんが、入院や通院治療が長期に及んだ場合には、収入の減少も大きな負担となります。

その際に会社員や公務員の収入を保障してくれる「傷病手当金」という公的制度があります。
傷病手当金とは、病気やケガなどで働くことができなくなった場合に、その収入の2/3を支給してもらえる制度です。働けなくなってから4日目以降、1年6ヶ月までの期間に手当を受け取ることができます。つまり収入が全くなくなってしまうことはなく、月収の減少を1/3ほどに抑えることができます。

但し、ここで注意が必要な点は、対象となるのは「健康保険(全国健康保険協会管掌健康保険・組合管掌健康保険)の加入者」のみとなっており、「国民健康保険」に加入している自営業の方などは対象外となってしまう点です。
自営業の方は、病気で仕事ができなくなった場合のリスクを、保険など他の方法で備えておく必要があります。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

差額ベッド代が必要になるケースや、先進医療や自由診療の抗がん剤治療などを受ける場合には、負担はとても大きなものといえます。また、がんの治療は長引くケースも多いため、長期治療となった場合の負担はかなり大きいといえるでしょう。
これらの費用の情報も参考にしながら、がん保険について検討して頂ければと思います。

AFH283-2019-5024 4月5日(200405)